教育費はいくら必要？わが家がライフプラン表を作るときに最初に確認したこと

マイホームの購入や子どもの誕生をきっかけに、ライフプラン表を作るご家庭は多いのではないでしょうか。

わが家でも、将来のお金の不安をできるだけ減らしたくて、FPに相談しながらライフプランを整理し、教育費・住宅費・老後資金を見える化したエクセルシートを作りました。

ライフプランで大きな支出としてよく挙げられるのは、住宅費・教育費・老後資金の3つです。
その中でも、子育て世帯にとって早めに備えておきたいのが教育費だと感じています。

この記事では、文部科学省の統計データをもとに、

• 子ども1人あたりの教育費の目安
• 大学までにどのくらいかかるのか
• わが家がどう備えようとしているか

を、できるだけわかりやすく整理します。

まず結論：教育費は進路次第で大きく変わる

子ども1人の教育費の平均は？

文部科学省の「令和5年度 子供の学習費調査」によると、年間の学習費総額は以下のとおりです。なお、この調査結果は2026年1月に訂正版が公表されています。

年間の学習費総額

区分	公立	私立
幼稚園	184,646円	347,338円
小学校	366,599円	1,741,516円
中学校	542,450円	1,560,359円
高等学校（全日制）	596,954円	1,179,261円

出典：文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」

この表を見ると、特に差が大きいのは小学校です。
小学校から私立を選ぶと、教育費の負担は一気に重くなります。

わが家でも最初は「教育費は高そう」くらいの認識でしたが、こうして数字で見るとかなり具体的になりました。
感覚ではなく数字で把握するだけで、家計の見通しはかなり立てやすくなります。

幼稚園から高校までで、いくらかかる？

年間額をもとに、幼稚園3年・小学校6年・中学校3年・高校3年で単純計算すると、大学入学前までの学習費総額の目安は以下のとおりです。

大学入学前までの目安

• すべて公立
  約1,104万円
• すべて私立
  約2,153万円
• 公立中心でも塾代や習い事で上振れする可能性あり
• 私立進学が増えると1,000万円単位で差が出る可能性あり

ここで大事なのは、「平均額＝わが家の正解」ではないことです。
ただ、平均を基準にしておくと、ライフプラン表に落とし込むときの土台になります。

わが家ではまず公立ベースで見積もり、そのうえで

• 中学受験をする場合
• 私立高校を選ぶ場合
• 塾代が増える場合

といった上振れケースを別で考えるようにしています。

大学費用は別枠で考えたほうが安心

教育費の中でも、特に家計インパクトが大きいのが大学費用です。

文部科学省の公表資料では、国立大学の標準額は入学料28万2,000円、授業料年額53万5,800円です。4年間の学費目安は単純計算で約242万円になります。

また、私立大学（学部）の初年度学生納付金平均額は、令和7年度で150万7,647円とされています。授業料・入学料・施設設備費などを含んだ平均額です。

大学費用で差が出やすいポイント

• 国公立か私立か
• 文系か理系か
• 自宅通学か一人暮らしか

特に一人暮らしになると、学費だけでなく家賃や生活費も必要になるため、負担はかなり大きくなります。

だからこそ、わが家では教育費を

• 高校卒業までに必要なお金
• 大学進学後に必要なお金

に分けて考えるようにしています。

この分け方にしてから、「どこまでを毎月の積立で備えるか」「どこから先を投資も使って準備するか」が整理しやすくなりました。

ジュニアNISAはもう使えない？いま教育費準備で考えたい方法

以前は教育費準備の方法としてジュニアNISAがよく取り上げられていました。
ただし、ジュニアNISAは2023年で制度終了しており、今から新しく始めることはできません。

金融庁によると、2023年までにジュニアNISAで購入した商品は一定のルールのもとで非課税保有が続き、2024年以降は払い出し条件も緩和されています。ですが、これから教育費準備を始める人にとっては、もはや新規の選択肢ではありません。

いま現実的に考えやすい方法

1. 新NISAを使って親名義で積み立てる

2024年から始まった新NISAは、長期・積立・分散の非課税運用がしやすい制度です。
教育費のように10年以上先を見据えるお金とは相性がいいと感じます。

2. 使う時期が近いお金は現金でも持つ

教育費は「必要な時期」がほぼ決まっています。
そのため、全部を投資に回すのではなく、入学時期が近づいたら現金比率を増やしていく考え方も大事です。

3. ライフプラン表で“いつ・いくら必要か”を見える化する

教育費は総額だけでなく、支出のタイミングが重要です。
中学入学、高校入学、大学入学のように、まとまった支出が発生する時期を見える化しておくだけで、かなり安心感が変わります。

わが家が教育費の準備で意識していること

教育費を考えるとき、最初から完璧な正解を出そうとすると手が止まりやすいです。
なので、わが家ではまず次の3つだけ意識しています。

1. まずは公立ベースで置いてみる

最初から私立前提で組むと、必要額が大きくなりすぎて現実感を失いやすいです。
まずは公立ベースで全体像をつかみ、そのあとに上振れケースを追加するほうが考えやすいと感じました。

2. 大学費用は教育費の本丸として先に意識する

幼少期の費用ももちろん大事ですが、家計へのインパクトが大きいのはやはり大学です。
そのため、わが家では大学資金を早めに別枠で意識するようにしています。

3. 続けられる金額で積み立てる

一番大事なのは、無理なく続けられることです。
教育費準備は短距離走ではなく、ほぼ確実に長期戦になります。
最初から大きく積みすぎるより、家計の中で続けられる仕組みを作るほうが結果的に強いと思っています。

まとめ：教育費は“ざっくり把握”だけでも家計がかなり楽になる

教育費は、進路によって大きく変わります。
ただ、文部科学省の統計をベースにざっくり把握するだけでも、「いくら必要そうか」「毎月どれくらい備えるか」がかなり見えやすくなります。

また、以前よく名前が出ていたジュニアNISAはすでに終了しています。
これから備えるなら、新NISA・現金預金・ライフプラン表の見える化を組み合わせるのが現実的です。

教育費は不安になりやすいテーマですが、数字にしてみると行動に変えやすくなります。
わが家でも、ライフプラン表に落とし込んでから「漠然とした不安」がかなり減りました。

まずはざっくりでいいので、
公立ベースで子ども1人あたりの教育費を置いてみるところから始めるのがおすすめです。